C.U.B. @Wiki リアルタイムシミュレーション


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リアルタイムシミュレーション


  • ジャンル  :リアルタイムシミュレーション
  • リリース次期:未定



開発の状況


VC++にてベースとなるシステムの実装は60%程度は完了。
シナリオは、殆ど書けて無いです…



ゲームシステム


  • 戦闘パート

戦闘時、リアルタイムに動作する。
各ユニットのアクションは予め予約して入力しなければならない。
各アクションは行動量が設定されている。
行動量はリアルタイムに消化されていき、0になるとそのアクションは完了になる。
この時、何もアクションが無い場合は、「立ったまま」のアクションが自動的に追加される。
このアクションにも行動量は設定されるため、その分だけ無駄な時間を過ごすことになる。
何かアクションが予約されていれば、次のアクションの動作に移る。
先行してアクションを予約しておくと、行動量を短縮できる。

攻撃・移動など”何をするか”は先行入力が必要だが、
実際に”どこに移動するか”、”何を攻撃するか”は、実際のその瞬間に決定できる。
目標の設定は、専用のインタフェイスから入力を行うことになるが、このインタフェイス表示中だけは時間は止まった扱いとする。


  • 戦略パート

戦略パートでは、部隊編成の構築と、侵攻・防衛作戦の立案を行う。
部隊編成は主に陸戦力と軍事衛星、作戦司令室を、命令系統順にツリー形式の系統図に振り分けることができる。
プレイヤに配属を指定できないユニットは存在しないが、ユニットの総量や内容と質は、経済と政策によって影響される。
主人公は陸戦部隊であるため、部隊編成によってその任務を支援任務等に変更することはできないが、それらの護衛任務に配属したり、国土防衛か或いは前線へと配属することが可能となります。
(護衛任務とは、プレイヤが護衛用の部隊を作成し、防衛作戦の立案時に支援部隊と共に移動させることで、護衛任務に相当する戦闘を行うことができますが、戦闘パートにおける内容は変化しません)
これらの配属は、補給線上にある孤立していない部隊である限りは、いつでも変更可能です。

侵攻・防衛作戦の立案は、部隊配置と補給線、前線基地の作成計画を建てるものです。
計画は、各部隊の目標達成時の位置・目的と共に、日付で指定することによって行います。
現在位置から次の目標位置までの距離が長く、目標達成までの日数が少ない場合、敵部隊との戦闘によって、計画に遅れが生じる可能性が高くなる。
この時、主人公が加わっていない部隊の戦闘である場合には戦闘は自動で計算され、即時結果が戦略パートの画面上に目視できる形で表示される。
主人公が加わっている部隊の先頭である場合には、自動計算を1回行い、その結果として部隊に損害が出る場合には、この自動計算結果を破棄して戦闘パートに移行する。
損害が出ない場合には、無駄な小さな戦闘を省く目的で自動計算による戦闘だけで終了する。
自動戦闘は自軍と敵軍の部隊編成の内容と、地形及び自軍の性格が慎重であるか攻撃的であるかによって変化し、ランダム的な要素は一切排除される。
自軍の性格は、その部隊の作戦計画の進捗率によって変化し、スケジュール通りであれば慎重となり、遅れている場合に攻撃的になる。
場合によっては無謀な戦闘を行い、部隊が壊滅する可能性もある。
従って、プレイヤは距離と敵軍の状況によって、目標達成日を慎重に見積もる必要がある。
また、日付以外にも部隊の位置の指定は重要となる。
例えば、侵攻作戦である場合には、敵国にどの様なルートから進入するかによって、必要な部隊編成が変化する。
海からの上陸作戦を目指すのであれば、揚陸艦の配備が必要となる。
陸路からであれば空輸機の他、敵国と地続きの隣国と同盟を結ぶ必要がある。
これらの配備部隊は、政治パートの政策によって決定され、戦略パートの部隊編成にて作成を行う。
また、隣国との関係についても政治パートによって変化する。


  • 政治パート

政治パートは内政の他、次の国をモデルとした仮想の国家間での外交を行う。
  1. 自国(日本)
  2. C国(中国)
  3. A国(アメリカ)
  4. R国(ロシア)
  5. K国(韓国)
  6. NK国(北朝鮮)
  7. TW国(台湾)
  8. M国(モンゴル)
  9. I国(インド)
  10. KZ国(カザフスタン)


本シミュレーションでは自国とC国間での戦争が主となる。
この破綻を防止する目的で、シミュレーションにある程度の制約を設けるものとする。
その制約として、C国以外の国との関係が悪化したとしても、その国と直接戦争になることは無いものとする。
また、現実世界では上記のモデルとなる国以外にも、経済と資源において重要な役割を果たす多数の国が関連するが、本シミュレーションではそれを無視し、上記の10ヶ国を全世界とする。
また、各国の内政についても変化しないものとする。(例えば大統領が変わる等の根本的な政治体制の変化は発生しない)

各国は、それぞれ資源・経済・軍事の3つのパラメータと、各国との関係についてのパラメータを持つ。
資源は、エネルギー資源と人的資源(技術)の2種類が存在し、各国固有の固定パラメータ値となる。
経済は資源の輸出入における関係国・各国との関係パラメータにより変化する。
軍事は経済の影響を大きく受けるが、各国の内政によっても影響はされる。
(例えば、国家予算の何%を軍事予算とするか?等)
これらの値変化における計算式は全ての国において同一であり、ランダム性は排除される。
また、これらのパラメータ値は直接的には隠蔽化され、ニュースという形でその状況をおおまかに知ることができる様に、プレイヤに周知される。

シミュレーション開始後、各国の経済と軍事のパラメータ値は、緩やかに変化する。
この時、パラメータ値が初期値から一定の変動がある度にイベントが発生する。
これは、それまのプレイヤの政治介入によって、どの国がどのタイミングで、どの様なイベントを発生させるかを少しづつ変化させることが可能である。
イベントは、その国の内政に関する変更か、或いは外交であり、外交の場合には対象国の反応が互いの国のパラメータ値にフィードバックされる。
また、内政及び外交の具体的内容は、各国のパラメータ値と、値が増減のどちらの傾向にあるかによって決定される。
従って、イベントの発生と内容にランダム性は排除される。
プレイヤには、イベントは海外ニュースとして提示され、自国のイベントは、国内ニュースとして提示される。
プレイヤは、このニュースの情報を元に、各国の状況を推測し、外交及び内政について介入することが可能である。

内政について、プレイヤが介入するのは主に常任委員会である予算委員会と、安全保障委員会による審議である。
プレイヤの意図を反映させるために、内閣及び議員立法と通常国会における審議と採決は省略されるものとする。

外交については、次の行為をプレイヤの任意のタイミングで行うことが可能である。
  1. 談話の発表
  2. 経済支援
  3. 訪問(経済に関する関係強化)
  4. 合同軍事演習(軍事に関する関係強化)
  5. 同盟条約の締結
  6. 宣戦布告

プレイヤは1名の政策秘書をつけることができる。(TBD)
(現実の政策秘書とは異なり、本来的な意味で政策をサポートする役割のものとなる)
政策秘書は複数の中から選択可能で、それぞれ思想(保守派・改革派/ハト派・タカ派)と、パイプを持つ国が異なる。
政策秘書は、自分がパイプをもっている国の状況については性格に知っており、その情報と思想に従って政策(主に外交)の提案を行い、プレイヤは提案に従って外交政策を実施することが可能となる。
提案を採用するかどうかはプレイヤ次第だが、提案内容と反対の政策をとった場合、政策秘書の不信感を買うものとなる。
不信感が大きい状態の政策秘書の提案内容は、必ずしもパイプを持つ国の情報を正しく反映しているとは限らない。これは、わざと提案と異なる政策をプレイヤに実施させ、結果として政策秘書が望む本来の政策を執らせようとするため。

思想の保守派・改革派の違いについて、
保守派は対象国との関係について、現状を維持しようとする提案を行う。
従い、政策秘書がパイプを持つ国との現状維持は容易く、それ以外の国との現状維持についても、比較的容易である。
改革派は対象国との関係についてのみ考慮された、より友好となるための提案を行う。
従い、政策秘書がパイプを持つ国との友好については容易だが、その国と関連する別の国との関係が変化するかについては考慮されない。

また、タカ派・ハト派の違いについて、
タカ派は軍事パラメータに基づいた政策を得意とし、ハト派は経済パラメータに基づいた政策を得意とする。


世界設定


  • C国
C国はアジアの覇権を握るための活動を継続している。
2004年以来より続く海軍力増強は、2026年時点でA国軍を超える大規模なものとなる。
ICBM、SLBMの保有数は2005年時点でのA国・R国の両国の配備数の合計も超えるものとなる。
潜水艦の保有数は世界一となり、陸軍国家から海軍国家へと生まれ変わる。
テロとの戦闘によって日本の国力を低下させることを狙いとした政策をとっており、
在日K国人、T半島人によるテロの問題も日本の国内問題として扱っている。
日本の利益に関連する様々な国連決議において対立。拒否権の発動が頻発される。
日本の防衛予算の増加に対しては、軍拡と批判。
御用学者・政治家を利用した、日本脅威論を唱えるロビー活動が行われる。

  • A国
2000年初頭からのテロとの戦闘により、経済は疲弊。
世界の警察官たる意義を、自国民が見失う様になる。
特に都市部から離れた地域で、太平洋戦争以前の孤立主義への回帰が濃厚となり、
アジア圏のA国基地は2026年時点でハワイまで撤退する。

  • K国
日本経済の疲弊は、K国経済を直撃。
国際通貨基金(IMF)の管理を受けるものとなる。
太平洋戦争以前の、C国の属国状態へと逆戻りし、
国民の間では経済も、厳しいIMF管理も、全て日本のせいだとされる。



軍事化学技術


人工筋肉・人工血液・人工神経によって歩行戦闘車両が発達。
人工筋肉は、人工血液中の酸素と糖によって動作・維持される。
10数時間の連続動作が可能である。

人工筋肉はイオンの電気信号によって伸縮する。
伸縮の際に酸素を多く利用し、伸縮が激しいと組織に損傷が出てしまう点と
乳酸による筋組織の硬直化の欠点があり、従来の車輪を動作させる様な
駆動には向かず、効率的に動作させるために”足”による移動が採用された。
しかし、当初は筋肉の収縮を十分にコントロールできず、
安定性を得るために4足、6足の多足型を主流としていた。
この段階では、基本的には戦車の多足版とも言うべき、戦車の発展版に過ぎない。
不整地の走破能力が期待されていたが、その他の補給活動の運用が、
不整地箇所での戦闘についていけず、結局のところ単独で戦闘はできない以上は
戦車の代わりとはならず、支援用車両と、山岳部の警戒任務用へと用途は限定された。

その後、バランサの発達と人工筋肉のコントロール性が向上することによって
2足での歩行が可能となると、状況は大きく変化した。
2足は上記構造の通り、筋肉を利用した部位が少ないほど長時間の運用が
可能であるため、効率性を考慮した結果である。
また、人工筋肉のコントロール性の向上は、同時に手の発達にも繋がり、
人型となってから歩行戦車は旧来の戦車よりも大きな優位性を持つこととなる。
それは、速度・装甲・攻撃力では従来の戦車などの兵器には、適わないが、
戦闘歩行車両は、その汎用性によって高度な作戦の実現が可能となったことにある。
これにより、戦闘歩行車両はあらゆる作戦の中核を成す、重要な存在へと急速に
その地位が認められ、あらゆる装備・部隊編成も戦闘歩行車両を中心として
考えられる様になった。
歩行戦車が最も得意としたのは、市街戦などの障害物(ビル等)がある場所での
戦闘であり、人工過密の日本の沿岸部が、殆ど市街地であり、
陸戦部隊が主に防衛戦闘用である、日本の事情から考えても、歩行戦車の選択は妥当であった。

  • 戦闘歩行車両
第2世代戦闘歩行車両である二十七式戦闘歩行車両”WAT-NAVE”が、地上戦における主力兵器となっている。
主人公が乗り込むのは、次期主力戦闘歩行車両とされる、
第3世代戦闘歩行車両-三十八式戦闘歩行車両”WODUS”。
第2世代との違いは、スペック上は人工筋肉の活動限界の大幅な改善だが、
メインはソフトウェアによるアヴィオニクスの強化にある。
第2世代で既に採用されていたデータリンクシステムは、
旧型のLink28システムからLink32システムへと強化され、
航空機では一般的であった、フライ・バイ・ワイヤの導入も行われた。
特にLink32システムの導入によって大きな効果が認められる点は
FCS関連の装置を、外部の装置が代行可能となったことである。
重く複雑な装置類を装備する必要が無くなった(※1)ことにより、
航続距離、メンテナンス性、信頼性が大幅に向上した。

※1
第2世代戦闘歩行車両では、これらの装置を動作させるためには、
人工筋肉を動作させるための機構とは別系統で電力を確保する必要があり、
大容量の重いバッテリと、センサ、レーダ、誘導装置類の装備が必須であったが、
Link32システムの導入により、これらの装置は上空を飛行する早期警戒機や
軍事衛星が代行可能となったのである。



年表


2007年 アジア系外国人の不法滞在者・犯罪の急増が更に拡大
     警察力による対応が限界となる
2012年 日本の国連・常任理事国入りに伴い、各種法案の改正等を急いだ結果、
     周辺国やマスメディア・左派の活動家による根も葉もない軍拡批判の対象となり、
     保守派の影響力が低下する
2013年 左派政党による政権誕生。アジア偏重の政策がとられる
2013年 C国・K国人の入国審査緩和。ノービザ渡航が可能となる。
2013年 C国・NK国から多数の工作員(スリーパー)が送り込まれるが、
     先の不法滞在者、犯罪急増の対応で警察力による対応は限界となっており、
     実態を殆ど把握できていない状態となる
2016年 C国の台頭は、安価な労働力を失う結果となり再び経済は不況になる
2016年 完全失業率が7%を超える
2017年 夜間の地方都市部の治安が久しく低下。”アジア街”が各地にできる。
2019年 大規模なA国軍撤退運動が、各地で頻発
2019年 C国によるアジアの軍事プレゼンス拡大と、日本の”おもいやり”予算の廃止、
     A国の軍事予算削減と孤立主義への回帰を背景として、
     A軍基地がグアム島・ハワイ島まで撤退
2020年 首都圏交通網に対する同時多発テロが発生
     首都機能が大きく麻痺し、経済が更に困窮する
2021年 K国が再びIMF管理下におかれ、総額2兆円に上る融資を行う
2021年 日本の各地で小規模なテロが頻発
2022年 国民の民意は、テロへの軍による対応を望んだが、
     保守派政治家による影響力は低下したままであり、
     結局は警察力で対応という結論になり実現せず
2022年 完全失業率が9%を超える
2023年 NK国工作員のコントローラの逮捕に成功
     日本各地に潜む、多くのスリーパーの存在が国民の知るところとなる
2023年 アジア系外国人の排他運動が各地で発生する
2024年 保守派政権の誕生
2024年 C国・K国のビザ無し渡航廃止
2025年 陸海空の3軍統合を期に自衛隊は自衛軍となる。
2026年 原発へのテロ未遂事件が発生。犯人はアジア街に住むC国人で不法滞在者
2026年 アジア街が軍によって封鎖され、不法滞在者の一斉検挙が行われる
2026年 大量の不法滞在者が発覚するが、C国・K国は強制送還を拒否
     日本の国内問題とされる。
2027年 アジア街封鎖の様子と、脱走した不法滞在者へのリンチ(捏造)が
     C国人記者によってホロコーストに準えて世界に発信される
     日本は世界から孤立する
2027年 C国のアジアにおける軍事プレゼンスは更に拡大し、A軍基地はグアム島からも撤退
2028年 C国軍、TW国(世界的には国として認知されていない)に侵攻。日本のシーレーン崩壊
2029年 日本に住むアジア人保護を名目に、C国軍は日本に侵攻
2029年 アジア街の住民が一斉に暴動。国内は混乱状態になる
2029年 沖縄県と北海道から日本軍撤退。
     主な前線は九州と青森の沿岸部となる


参考文献


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