事件番号 ：平成８年(行ウ)第４８号（第１事件）平成１２年(行ウ)第４号（第２事件）
事件名 ：事業認定取消請求事件（第１事件）収用裁決取消請求事件（第２事件）
裁判年月日 ：H17.11.25
裁判所名 ：東京地方裁判所
部 ：民事第３部
平成１７年１１月２５日判決言渡 同日原本領収 裁判所書記官
平成８年(行ウ)第４８号 事業認定取消請求事件（第１事件）
平成１２年(行ウ)第４号 収用裁決取消請求事件（第２事件）
口頭弁論終結日 平成１７年４月２２日
判 決
当事者の表示 別紙当事者目録記載のとおり
主 文
一 第１事件
別紙原告目録１記載の原告らの請求をいずれも棄却する。
二 第２事件
１ 別紙原告目録２及び３の原告らの別紙裁決目録１記載の権利取得裁決の取消しを求める訴えのうち、原告イ、原告ロ及び同ハに係る部分をいずれも却下する。
２ 別紙原告目録２及び４の原告らの別紙裁決目録２記載の権利取得裁決の取消しを求める訴えのうち、原告ニ、同ホ、同ヘ、同ト及び同チに係る部分をいずれも却下する。
３ 別紙原告目録２及び３の原告らの別紙裁決目録１記載の明渡裁決の取消しを求める訴えをいずれも却下する。
４ 別紙原告目録２及び４の原告らの別紙裁決目録２記載の明渡裁決の取消しを求める訴えをいずれも却下する。
５ 別紙原告目録２及び３の原告ら（上記１の原告らを除く）の別紙裁決目録１記載の権利取得裁決の取消請求をいずれも棄却する。
６ 別紙原告目録２及び４の原告ら（上記２の原告らを除く）の別紙裁決目録２記載の権利取得裁決の取消請求をいずれも棄却する。
三 全事件
訴訟費用は、全事件を通じて原告らの負担とする。
【略称】
以下においては、次のとおり、各事項について略称を用いる。
第１事件原告ら 別紙原告目録１記載の原告らの総称
第２事件原告ら 別紙原告目録２ないし４記載の原告らの総称
被告東京都知事 第１事件被告東京都知事
被告収用委員会 第２事件被告東京都収用委員会
処分組合 第１事件の起業者である東京都三多摩地域廃棄物広域処分組合
法 平成１３年法律第１０３号による改正前の土地収用法
廃棄物処理法 廃棄物の処理及び清掃に関する法律（昭和４５年法律第１３７号）
本件事業 日の出町二ツ塚廃棄物広域処分場建設事業
本件事業認定 本件事業について、建設大臣（当時）が平成７年１２月２０日付けで行った別紙事業認定目録記載の事業認定
本件申請書 本件処分場建設事業に係る本件事業認定の申請書
本件起業地 本件事業認定の起業地
本件共有地 別紙物件目録１及び２記載の共有地の総称
評価条例 東京都条例第１０７号による改正前の東京都環境影響評価条例（昭和５５年１０月２０日条例第９６号）
本件処分場 日の出町二ツ塚廃棄物広域処分場
谷戸沢処分場 日の出町谷戸沢廃棄物広域処分場
公害防止協定 日の出町谷戸沢廃棄物広域処分場に係る公害防止協定
本件環境影響評価 本件処分場建設の実施が環境に及ぼす影響について、東京都環境影響評価条例に基づいて行った環境影響評価
保全検討委員会 日の出町谷戸沢廃棄物広域処分場保全検討委員会
保全調査委員会 日の出町谷戸沢廃棄物広域処分場環境保全調査委員会
２９号事件裁決 東京都収用委員会が平成１１年１０月４日付けで行った平成８年第２９号事件の権利取得裁決及び明渡裁決の総称
２９号事件権利取得裁決 ２９号事件の権利取得裁決のみを指す
２９号事件明渡裁決 ２９号事件の明渡裁決のみを指す
３０号事件裁決 東京都収用委員会が平成１１年１０月４日付けで行った平成８年第３０号事件の権利取得裁決及び明渡裁決の総称
３０号事件権利取得裁決 ３０号事件の権利取得裁決のみを指す
３０号事件明渡裁決 ３０号事件の明渡裁決のみを指す
本件収用裁決 ２９号事件裁決と３０号事件裁決の総称
【目 次】
第１ 請求の趣旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２
第２ 被告らの答弁・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２
第３ 事案の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２
１ 事案の骨子・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２
２ 法令等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３
３ 前提となる事実・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１８
(1) 当事者等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９
(2) 本件事業認定及び本件収用裁決に至る経緯・・・・・・・・・・・２０
(3) 環境影響評価手続・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２３
(4) 本件収用裁決申請・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２５
(5) 本件収用裁決・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２６
第４ 争点・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２６
第５ 当事者の主張の要旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２６
第６ 認定事実・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２６
１ 本件事業認定申請に至る経緯・・・・・・・・・・・・・・・・・・２７
(1) 本件起業地選定の経緯・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２７
(2) 環境影響評価書の作成及びその内容・・・・・・・・・・・・・・３２
２ 本件事業認定申請の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３７
(1) 本件処分場の事業概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３７
(2) 本件処分場の主要施設概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・３８
３ 谷戸沢処分場に関する環境調査等・・・・・・・・・・・・・・・・４０
(1) 谷戸沢処分場の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４０
(2) 公害防止協定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４１
(3) 細目協定による維持管理基準値・・・・・・・・・・・・・・・・４１
(4) 事業認定処分前に行われた谷戸沢処分場に関する環境調査の結果・４４
(5) 事業認定処分後に行われた谷戸沢処分場に関する環境調査及びその
結果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・６０
(6) 別訴鑑定の結果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・７４
(7) 本件鑑定の結果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・７５
４ 本件収用裁決の手続・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・７６
(1) 処分組合による物件調書作成手続等・・・・・・・・・・・・・・７６
(2) 審理手続の経緯・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・７８
(3) 被告収用委員会による現地調査の実施・・・・・・・・・・・・・８１
(4) 本件収用裁決の要旨・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８２
５ 代執行の実施・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８２
第７ 第１事件についての判断・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８２
１ 事業認定の要件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８２
２ 法２０条１号該当性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８２
３ 法２０条３号該当性（争点１、(2)）・・・・・・・・・・・・・・・８３
(1) 法２０条３号の解釈・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８３
(2) 本件事業によって得られる公共の利益・・・・・・・・・・・・・８３
ア 事業の必要性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・８３
イ 本件事業によって得られる公共の利益・・・・・・・・・・・・８５
ウ 事業の必要性についての原告らの反論・・・・・・・・・・・・８５
(3) 本件事業によって失われる利益 ・・・・・・・・・・・・・・・８６
ア 本件処分場の安全性審査方法・・・・・・・・・・・・・・・・８６
イ 本件処分場についての安全性審査・・・・・・・・・・・・・・８７
(ア) 有害物質の漏出防止対策・・・・・・・・・・・・・・・・・８７
(イ) 地質の安定性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９５
(ウ) 本件事業が環境に及ぼす影響・・・・・・・・・・・・・・・９９
ウ 谷戸沢処分場の環境汚染問題・・・・・・・・・・・・・・・１０２
(ア) 谷戸沢処分場の環境汚染問題の本件処分場についての安全性審
査における位置付け・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０２
(イ) 原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０３
(ウ) しゃ水シートの補修・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０３
(エ) 地下水集排水管のデータの時系列変化・・・・・・・・・・１０３
(オ) 本件事業認定処分前の各種データの評価・・・・・・・・・１０５
(カ) 本件事業認定処分後の各種データの評価・・・・・・・・・１０６
(キ) 小活・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０９
(ク) 原告らの主張の検討・・・・・・・・・・・・・・・・・・１１０
(ケ) 結論・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２３
エ 本件処分場から地下水汚染が始まっている旨の主張の当否・・１２４
(4) 本件事業認定の法２０条３号該当性・・・・・・・・・・・・・１２５
ア 得られる公共の利益・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２５
イ 失われる利益・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１２５
ウ 得られる公共の利益と失われる利益の比較衡量・・・・・・・１２６
３ 法２０条４号該当性（争点１(3)）・・・・・・・・・・・・・・・１２６
４ 本件事業認定の手続違法の有無（争点１(1)）・・・・・・・・・・１２７
(1) 起業地選定手続の瑕疵の主張の当否・・・・・・・・・・・・・１２７
(2) 環境影響評価手続等の違法の主張の当否・・・・・・・・・・・１２９
５ 法２０条２号該当性（争点１(4)）・・・・・・・・・・・・・・・１３０
(1) 法２０条２号要件・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３１
(2) 本件事業認定処分の法２０条２号該当性・・・・・・・・・・・１３１
ア 起業者の意思・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３１
イ 起業者の法的能力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３１
ウ 起業者の経済的能力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３２
エ 起業者の実際的能力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３２
(3) 原告らの主張の検討・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３３
ア 経済的能力の欠如の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・１３３
イ 実際的能力欠如の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３３
(4) 結論・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３５
６ 第１事件の結論・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３６
第８ 第２事件についての判断・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３６
１ 本案前の争点について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１３６
(1) 原告適格の有無について（争点２(1)）・・・・・・・・・・・・１３６
ア ２９号事件裁決の取消訴訟の原告適格・・・・・・・・・・・１３６
イ ３０号事件裁決の取消訴訟の原告適格・・・・・・・・・・・１３６
ウ 原告イの原告適格・・・・・・・・・・・・・・・・・１３６
(2) 明渡裁決の取消しを求める訴えの適法性（争点２(2)）・・・・・１４１
２ 本件事業認定の違法性の承継の有無（争点２(3)）・・・・・・・・１４４
３ 本件収用裁決固有の違法性の有無（争点２(4)）・・・・・・・・・１４４
(1) 土地調書、物件調書作成手続の瑕疵の主張の当否・・・・・・・１４４
(2) 権利者の意見を述べる権利の侵害の主張の当否・・・・・・・・１４７
(3) 被告収用委員会の審理不尽の主張の当否・・・・・・・・・・・１５０
(4) 立木や工作物の権利者の認定が誤っている旨の主張の当否・・・１５１
(5) 法４７条２号、４８条２項違反の主張の当否・・・・・・・・・１５３
(6) 小活・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５３
第９ 結論・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５４
（別紙）
【当事者の主張の要旨】
第１ 本案前の主張（第２事件）・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５６
１ 原告適格の有無（争点２(1)）・・・・・・・・・・・・・・・・・１５６
(1) 被告収用委員会の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５６
(2) 第２事件原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５７
２ 明渡裁決取消請求の訴えの利益の存否（争点２(2)）・・・・・・・１５７
(1) 被告収用委員会の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１５８
(2) 第２事件原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１６１
第２ 本案の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１６２
１ 本件事業認定処分の手続違背等の違法について（争点１(1)）・・・１６３
(1) 原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１６３
ア 設置場所の選定手続の違法性・・・・・・・・・・・・・・・１６３
イ 環境影響評価手続の違法性・・・・・・・・・・・・・・・・１６６
(2) 被告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７０
２ 本件事業認定処分の法２０条３号、４号違反の主張について（争点
１(2)(3)）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７５
(1) 原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７６
ア 主張の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７６
イ 本件処分地の立地の問題点・・・・・・・・・・・・・・・・１７６
(ア) 水源地であること・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７６
(イ) 環境容量・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７７
ウ 谷戸沢処分場の危険性・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７７
(ア) 意義・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７７
(イ) 地質の問題点・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１７７
(ウ) 谷戸沢処分場に搬入された廃棄物の危険性・・・・・・・・１７９
(エ) しゃ水シートの破損・・・・・・・・・・・・・・・・・・１８０
(オ) 周辺に飛散した焼却灰・ばいじん・・・・・・・・・・・・１８９
エ 本件処分場の危険性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１８９
(ア) 脆弱な地質構造・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１８９
(イ) 地質構造から見た本件処分場の危険性・・・・・・・・・・１９１
(ウ) 被告らの主張に対する反論・・・・・・・・・・・・・・・１９２
(エ) 本件処分場の汚水漏れ・・・・・・・・・・・・・・・・・１９４
オ 被告らの主張に対する反論・・・・・・・・・・・・・・・・１９５
(ア) 危険性判断の方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９５
(イ) 被告らの本件処分場が必要不可欠であるとの主張に対して・１９６
(2) 被告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９６
ア 主張の概要・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９６
イ 本件事業によって得られる公共の利益・・・・・・・・・・・１９７
(ア) 事業の必要性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９７
(イ) 事業計画の妥当性・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９８
(ウ) 事業計画の科学的安全性・・・・・・・・・・・・・・・・１９９
(エ) 本件事業が環境に及ぼす影響・・・・・・・・・・・・・・２０３
(オ) 谷戸沢処分場に関する環境調査結果・・・・・・・・・・・２０７
(カ) 鑑定書の調査結果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２０８
ウ 本件事業によって失われる利益・・・・・・・・・・・・・・２１０
(ア) 私的な利益・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２１０
(イ) 公的な利益・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２１０
エ 原告ら主張に対する反論・・・・・・・・・・・・・・・・・２１１
(ア) 管理型最終処分場の危険性一般論に対する反論・・・・・・２１１
(イ) しゃ水工の危険性に対する反論・・・・・・・・・・・・・２１１
(ウ) 谷戸沢処分場による環境汚染の主張に対する反論・・・・・２１２
(エ) 本件処分場による環境汚染の危険性の主張に対する反論・・２２６
３ 法２０条２号違反の主張について（争点１(4)）・・・・・・・・・２２９
(1) 原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２２９
ア 処分組合の廃棄物処理場についての管理能力の欠如・・・・・２２９
イ 処分組合の遵法意識、財政管理能力の欠如・・・・・・・・・２３０
(2) 被告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２３１
ア 起業者としての意思を有すること・・・・・・・・・・・・・２３１
イ 起業者としての能力を有すること・・・・・・・・・・・・・２３１
ウ 原告らの主張に対する反論・・・・・・・・・・・・・・・・２３３
４ 本件収用裁決の違法性の有無について（争点２(3)(4)）・・・・・・２３８
(1) 第２事件原告らの主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２３８
ア 事業認定の違法と収用裁決における違法の関係・・・・・・・２３８
イ 起業者の手続違反・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２３８
ウ 起業者の意見を述べる権利の侵害・・・・・・・・・・・・・２４１
エ 被告収用委員会の審理不尽・・・・・・・・・・・・・・・・２４２
オ 立木や工作物の権利者の誤りについて・・・・・・・・・・・２４４
カ 法４７条２号、４８条２項本文違反について・・・・・・・・２４５
(2) 被告収用委員会の主張・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２４６
ア 事業認定の違法性は収用裁決には承継されないこと・・・・・２４６
イ 調書作成手続の瑕疵の主張に対する反論・・・・・・・・・・２４７
ウ 審理不尽の主張に対する反論・・・・・・・・・・・・・・・２５３
エ 立木や工作物の権利者の認定を誤っている旨の主張に対する反論
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２５７
オ 法４７条２号、４８条２項違反の主張に対する反論・・・・・２５９
【事業認定目録】
【裁決目録】
【物件目録】
【当事者目録】
【原告目録１】
【原告目録２】
【原告目録３】
【原告目録４】
（別表）
別表１ないし２１
最終更新：2005年12月14日 17:51
