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あこがれの・ミニ協同組合のコミュニティー・マレニー

田中正治

２００１年のある日、ふらっと東京・代官山のBe Good Cafeに出かけてみた。知人の谷崎テトラが、オーストラリアのReportをするというのだ。BeGood Cafeは、いまや、若者のおしゃれでファッショナブルな知的空間。
http://www.begoodcafe.com/index.php　彼は世界の斬新なコミュニティーの取材もする映像作家だ。この日、数百枚の映像でオーストラリア・クインズランド州のコミュニティー・マレニー（Maleny）のＲｅｐｏｒｔをした。

１９６０年代の若者反乱に影響をうけた女性（ジル・ジョーダン）が、死んだような町・マレニーにやってきた。自給自足と永続可能なライフスタイルを求めて。１９６０年代の末だった。.人々は彼女をヒッピーと呼んだ。

彼女は、第一ステップとして、食物と化粧品のミニ協同組合・メイプルストリート・ＣＯＯＰをつくった。１９７８年、６人の女性達で。会員全員が運営に参加する協同組合方式を採用。誰も事業の経験はなかった。みんなが少額のお金を出し合ってスタートした。この協同組合には当初から変わらないヴィジョンがあった。地元の生産物優先、環境に負荷をかけない、無農薬であること、組合員のニーズを常に意識すること、などだった。

年齢も国籍も職業も違うユニークな人達が、マレニーに集まって来た。すばらしいいアイディアをもっている人はいるが、お金がない。そこで第二ステップとして、誰でも借りられるクレジット・ユニオンをたちあげた。地域密着型で、環境に配慮、収益や融資対象となる案件は、地域活性化に役立てること。これらのポリシーを持ったミニ銀行の設立を試みました。これは勇気のある決断だった。

人々がミニ銀行を活用することで、地域は活性化し始めた。融資を受けた人達は、必要に応じてミニ協同組合やプロジェクトを次々と立ち上げた。森林再生の協同組合、芸術家達の協同組合、ＦＭ局、フリースクール、廃棄物バスターズ、女性支援協同組合、アップフロント・cafe、アボリジニー伝統食協同組合、クリスタルウオーターズ協同組合・・・・・。住民の中には複数の協同組合やプロジェクトに参加している人も多い。

こうした協同組合やプロジェクトを背景にして、第三ステップのＬＥＴＳ・地域通貨が設立された。ＬＥＴＳは、経済的結びつきだけでなく、精神的結びつきを重視した。従って、ＬＥＴＳを地域エネルギー循環システムと考えた。物質やサービスにお金を使わない交換というだけでなく、文明社会の落とし穴である精神的な渇望を重視したのだ。

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２００４年ジル・ジョーダンが東京へやって来た。その時、印象に残ったのが、システム立ちを上げる場合の「ゴールデン・ルール」だ。それは・・・・
「一つ目は小さく始めることです。大規模に始めようとすると失敗する可能性が高くなります。実践に必要なエネルギーは既に在るものをつかうべきです。お金を借るといった無理はしないで下さい。無理をすれば、最初に持っていたエネルギーが小さくなってしまいます。また、ニーズを確認することも忘れないで下さい。さらに、メンバー間でヴィジョンと目的を必ず共有して下さい。

次のルールは全ての人を受け入れることです。全ての人を受け入れる器を持ち、それをメンバー全員が意識して下さい。これにより、組織の考え方やメンバーの偏りを防ぐことができます。

その次のルールは、お互いをトレーニングし合うことです。組織維持に必要なスキルはもちろん、メンバー同士の関係作りの模索のトレーニングも重要です。このトレーニングを行うことにより、各自が持っている価値や貢献の認識を共有できるからです。これは困難なトレーニングですが、とても重要です。特に、ボランティアの価値や貢献は無視されがちになりますが、彼らの重要性を認識するためにも必要です。また、プロジェクトがうまくいくためには、各自の得意分野や興味を確認した上で、お互い補い合うことが必要です。

さらに、対話の機会や場所作りを怠らないで下さい。これは、新組織の立ち上げはもちろん、既存の組織とっても重要です。このような対話の機会を設けることで、組織に隠れていた歪みを見つけることができるからです。対話の場所や機会作りは、助けが欲しいと言える良い機会ですし、誰もが役に立てる良い機会です。

最後は、楽しんで進めてほしいということです。楽しんでやることほど、豊かなインスピレーション受けて活動することができます。」

僕は今、房総半島の鴨川に住んでいるが、鴨川をマレニーのような町に出来たら・・・・これが僕の夢だ。
鴨川は、カウンターカルチャー系、サーファー・環境系、半農半ＸＹＺ系の若者達の人気スポットの一つ。地域通貨・安房マネーの会員も１００名以上で、それら若者達や以前から移住してきた人たちとのコミュニケーション・協同ツールにもなっている。http://www.awa.or.jp/home/awamoney