東海銀行
本店:名古屋市中区錦三丁目21番24号

【商号履歴】
株式会社東海銀行(1941年6月~2002年1月株式会社三和銀行に合併)

【株式上場履歴】
<東証1部>1949年5月16日~2001年3月27日(株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転)
<大証1部>1949年5月16日~2001年3月27日(株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転)
<名証1部>1949年5月16日~2001年3月27日(株式会社ユーエフジェイホールディングスに株式移転)

【頭取】
加藤  隆一(1980年~1988年)
伊藤 喜一郎(1988年~1994年)
西垣   覚(1994年~1998年4月)
小笠原日出男(1998年4月~2002年1月)

【合併履歴】
1991年10月 日 三和信用金庫
1945年9月 日 株式会社岡崎銀行
1945年9月 日 株式会社稲沢銀行
1945年9月 日 株式会社大野銀行
1941年6月 日 株式会社愛知銀行
1941年6月 日 株式会社名古屋銀行
1941年6月 日 株式会社伊藤銀行

【沿革】
1941年6月 株式会社愛知銀行、株式会社名古屋銀行、株式会社伊藤銀行の三行が新設合併し、株式会社東海銀行設立。公称資本金3760万円(うち払込資本金2725万円)。
1945年9月 中央信託株式会社の営業を譲り受け、信託業務を兼営。
1945年9月 株式会社岡崎銀行、株式会社稲沢銀行、株式会社大野銀行を合併。
1947年12月 外国為替取扱銀行に指定され、外国為替業務を開始。
1961年9月 経営相談所を設置。
1962年12月 国の長短金融分離方針により信託業務を中央信託銀行株式会社に譲渡。
1963年8月 ロンドン支店開設。
1965年3月 ニューヨーク支店開設。
1965年6月 全店為替オンラインシステム「エデックス」稼動。
1968年9月 貿易相談所開設。
1970年7月 セントラルシステムズ株式会社(のちの株式会社ユーフィット)を設立。
1971年2月 株式会社ミリオンホームセンター(のちのミリオン信用保証株式会社)を設立。
1971年8月 新東京支店ビル竣工。
1973年8月 第一次オンラインシステム本格稼動。
1974年6月 加州東海銀行設立。
1975年5月 財団法人東海財団を設立。
1976年1月 オランダ東海銀行を設立。
1977年1月 東海アジアリミテッドを設立。
1977年4月 第二次総合オンラインシステム「システム100」本格稼動。
1979年5月 譲渡性預金(CD)の取扱いを開始。
1982年9月 三本部制を導入。
1983年4月 公共債窓口販売を開始。
1983年9月 財団法人東海銀行国際財団を設立。
1984年4月 東海ファイナンス(スイス)リミテッド(のちのスイス東海銀行)を設立。
1984年6月 公共債ディーリング業務に参入。
1984年12月 バンクPOSシステムスタート。
1985年5月 東海オーストラリア・ファイナンス・コーポレーション・リミテッドを設立。
1985年10月 債券先物市場に参加。
1986年10月 公募時価発行・米貨建転換社債発行、調達総額362億円。
1986年12月 東京オフショア市場に参加。
1986年12月 総合ディーリングルームを開設。
1987年1月 カナダ東海銀行を設立。
1987年5月 五本部制に移行。
1987年5月 海外金融先物市場に参加。
1987年10月 新コンピュータセンタービルを新設。
1988年3月 国際本部に米州・欧州・アジアの三地域部を導入。
1988年3月~4月 中間発行増資・国内無担保転換社債発行、調達総額1807億円。
1989年2月 公募時価発行・スイスフラン建転換社債発行、調達総額1527億円。
1989年3月 第三次オンラインシステム「TWINS21」本格稼動。
1989年6月 五本部制からフラット型組織に移行。
1990年3月 公募時価発行、調達総額1389億円。
1990年12月 東海インターナショナル・リミテッドのモルガングレンフェル持分を買い取り完全子会社化。
1991年10月 三和信用金庫を合併。
1992年1月 東海インターナショナル・リミテッドが日本国際投資銀行を統合し、欧州東海銀行に改組。
1995年1月 子会社、東海インターナショナル証券株式会社を設立。
1995年8月 子会社、東海信託銀行株式会社を設立。
1996年4月 第一回優先株式を海外で私募発行。調達総額1000億円。
1996年5月 機能本部制、地区母店制を導入。
1997年1月 大阪信用組合から事業を譲り受け。
1998年5月 カンパニー制を導入。
1998年6月 執行役員制度を導入。
1998年9月 株式会社あさひ銀行と戦略的提携を検討することで基本合意。
1998年10月 株式会社あさひ銀行と業務提携委員会を設置。
1999年3月 普通株式の第三者割当で1219億円調達。
1999年3月 公的資金を受け入れ。第二回優先株式を第三者割当で3000億円、第三回優先株式を第三者割当で3000億円発行。
1999年10月 株式会社あさひ銀行と「マルチリージョナルバンク」の創設に向けて金融持株会社を設立すること、及び傘下子会社を含めた運営について合意。
2000年3月 株式会社あさひ銀行、株式会社三和銀行と持株会社を活用した経営統合を行うことで基本合意。
2000年6月 株式会社あさひ銀行が経営統合への参加を見送り。
2000年7月 東洋信託銀行株式会社を加えた3行で持株会社を設立し、経営統合を行うことで基本合意。
2001年4月 「株式会社ユーエフジェイホールディングス」を設立。株式移転によりその完全子会社となる。
2002年1月 株式会社三和銀行に合併、ユーエフジェイ銀行に。

【系図】
◆東海銀行
 ↑大阪信用組合←ホクトク信用組合←褒徳信用組合(正常債権のみ、1997)
  ↑淀川信用組合(1992)
  ↑大阪信用組合←正興信用組合(1958)
 ↑三和信用金庫←三和信用組合←保証責任三和信用購買利用組合←保証責任住宅信用購買利用組合星桜会←有限責任住宅信用購買利用組合星桜会(1991)
 ↑亀崎町信用組合(1945)
 ↑岡崎銀行←岡崎貯金(1945)
  ↑岡崎貯蓄銀行(1943)
   ↑碧海貯蓄銀行(1937)
   ↑三州貯蓄銀行(1936)
  ↑碧海銀行(1937)
  ↑稲橋銀行(1927)
 ↑稲沢銀行(1945)
  ↑愛知貯蓄銀行(1943)
  ↑清洲銀行(1937)
  ↑千秋銀行←千秋貯蓄銀行(1937)
  ↑岩倉銀行(1930)
 ↑大野銀行(1945)
  ↑赤羽根銀行(1922)
 ↑中央信託(1945)
 ↑尾州銀行(三和銀行買収分を除く、1943)
 ↑愛知銀行(1941)
  ↑深田銀行(1928)
  ↑枇杷島銀行(1918)
  ↑北方銀行(1918)
  ↑大垣銀行(1918)
  ↑東美銀行←今渡銀行(1917)
  ↑一宮銀行(1915)
  ↑関戸銀行(1914)
 ↑名古屋銀行(1941)
  ↑名古屋貯蓄銀行(1928)
  ↑淀橋銀行(1928)
  ↑多治見銀行(1925)
  ↑安達銀行(1918)
  ↑金城銀行(1917)
  ↑古知野銀行(1914)
  ↑笠松銀行(1912)
  ↑津島銀行(1907)
  ↑幅下銀行(1907)
  ↑豊島銀行(1907)
  ↑堀川銀行(大部分、1905)
 ↑伊藤銀行(1941)
  ↑知多銀行(1939)
   ↑知多銀行←内海銀行←堀川銀行(1922)
    ↑内海貯蓄銀行(知多貯蓄銀行買収分を除く、1908)
   ↑知多貯蓄銀行(1922)
    ↑内海貯蓄銀行(内海銀行買収分を除く、1908)
  ↑中埜銀行(1938)
   ↑中埜貯蓄銀行(1928)