※上記の広告は60日以上更新のないWIKIに表示されています。更新することで広告が下部へ移動します。

東レ

本店:東京都中央区日本橋室町二丁目1番1号

【商号履歴】
東レ株式会社(1970年1月5日~)
東洋レーヨン株式会社(1926年1月12日~1970年1月5日)

【株式上場履歴】
<東証1部>1949年5月16日~
<名証1部>1949年5月16日~2013年12月15日(上場廃止申請)
<福証>  年 月 日~2013年12月15日(上場廃止申請)
<札証>  年 月 日~2013年12月15日(上場廃止申請)
<大証1部>1949年5月16日~2013年7月15日(東証に統合)

【筆頭株主】
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)

【連結子会社等】
(連結子会社)
東レ・テキスタイル㈱ 愛知県稲沢市 100.0%
東レコーテックス㈱ 京都市南区 100.0%
東レ・アムテックス 大阪府富田林市 100.0%
東レ・モノフィラメント㈱ 愛知県岡崎市 100.0%
東洋タイヤコード㈱ 愛知県西尾市 100.0%
一村産業㈱ 石川県金沢市 85.0%
丸佐㈱ 岐阜県岐阜市 74.5%
東レ・ファインケミカル㈱ 千葉県浦安市 100.0%
東洋プラスチック精工㈱ 東京都中央区 66.7%
東レペフ加工品㈱ 滋賀県湖南市 100.0%
東レフィルム加工㈱ 東京都中央区 94.4%
曽田香料 東京都中央区 50.04%
東レエンジニアリング㈱ 東京都中央区 99.9%
東レ・プレシジョン㈱ 滋賀県大津市 100.0%
㈱東レシステムセンター 千葉県浦安市 100.0%
水道機工 東京都世田谷区 51.2%
東レ・メディカル㈱ 東京都墨田区 100.0%
㈱東レリサーチセンター 東京都中央区 100.0%
東レエンタープライズ㈱ 東京都中央区 100.0%
東レ・エージェンシー㈱ 東京都中央区 100.0%
東洋実業㈱ 滋賀県大津市 100.0%
東レアイリーブ㈱ 東京都新宿区 100.0%
東レインターナショナル㈱ 東京都中央区 100.0%
蝶理 大阪市中央区 50.3%
Toray Textiles Europe Ltd. イギリス 98.0%
Alcantara S.p.A. イタリア 70.0%
Toray Textiles Central Europe s.r.o. チェコ 100.0%
P.T. Century Textile Industry Tbk インドネシア 40.1%
P.T. Easterntex インドネシア 69.8%
P.T. Indonesia Toray Synthetics インドネシア 100.0%
Luckytex (Thailand) Public Company Limited タイ 51.0%
Thai Toray Textile Mills Public Company Limited タイ 40.0%
Thai Toray Synthetics Co., Ltd. タイ 90.0%
Penfabric Sdn. Berhad マレーシア 100.0%
Penfibre Sdn. Berhad マレーシア 100.0%
東麗(中国)投資有限公司 中国 100.0%
東麗合成繊維(南通)有限公司 中国 100.0%
東麗酒伊織染(南通)有限公司 中国 84.8%
Toray Saehan Inc. 韓国 100.0%
Toray Plastics (America), Inc. アメリカ 100.0%
Toray Plastics Europe S.A.S. フランス 100.0%
Toray Plastics (Malaysia) Sdn.Berhad マレーシア 100.0%
STEMCO, Ltd. 韓国 70.0%
Toray Carbon Fibers America, Inc. アメリカ 100.0%
Toray Composites (America), Inc. アメリカ 100.0%
Société des Fibres de Carbone S.A. フランス 70.0%
Toray Holding (U.S.A.), Inc. アメリカ 100.0%
Toray International America Inc. アメリカ 100.0%
Toray International U.K. Ltd. イギリス 100.0%
Toray International Europe GmbH ドイツ 100.0%
Toray International Singapore Pte. Ltd. シンガポール 100.0%
Toray Industries (H.K.) Ltd. 中国 100.0%
その他92社
(持分法適用関連会社)
東レ・デュポン㈱ 東京都中央区 50.0%
オペロンテックス㈱ 東京都中央区 50.0%
東レ・ダウコーニング㈱ 東京都千代田区 35.0%
三洋化成工業㈱ 京都市東山区 17.5%
松下プラズマディスプレイ㈱ 大阪府茨木市 25.0%
STECO, Ltd. 韓国 49.0%
その他33社

昭和16年7月 東洋絹織㈱、庄内川レーヨン㈱並びに㈱庄内川染工所を吸収合併し、

【沿革】
大正15年1月12日 三井物産㈱の出資により、資本金10,000千円をもって、東洋レーヨン㈱設立。
昭和2年8月 滋賀県石山に滋賀工場を設立し、ビスコース法によるレーヨン糸の生産を開始。
昭和11年8月 レーヨンステープルの生産を開始。
昭和13年2月 レーヨンステープルの紡織の一貫工場として、瀬田工場を完成。
昭和16年7月 東洋絹織㈱、庄内川レーヨン㈱並びに㈱庄内川染工所を吸収合併し、愛媛工場、愛知工場とする。
昭和24年5月 東京、大阪、名古屋各証券取引所に株式上場。
昭和26年4月 ナイロン工業化のため名古屋工場を建設、既存の愛知工場にも設備を新設し、ナイロンの本格生産を開始。
昭和26年6月 米国デュ・ポン社とナイロンの技術提携契約を締結。
昭和32年2月 英国I.C.I社とポリエステル繊維(商標“テトロン”)の技術提携契約を締結。
昭和33年4月 三島工場完成。“テトロン”の生産を開始。
昭和34年4月 ポリエステルフィルム(商標“ルミラー”)の本格生産を開始。
昭和35年2月 岡崎工場完成。強力ナイロン糸の本格生産を開始。
昭和35年8月 東洋工事㈱(現在の東レエンジニアリング㈱、現・連結子会社)を設立。
昭和36年4月 当社独自で開発したPNC法によるカプロラクタムの本格生産を開始。
昭和37年9月 基礎研究活動促進のため基礎研究所を開設。
昭和39年3月 アクリル繊維(商標“トレロン”)及びABS樹脂(商標“トヨラック”)の本格生産を開始。
昭和39年10月 ロンドン、ルクセンブルグ各証券市場に株式を上場。
昭和40年6月 東和織物㈱(現・連結子会社)を関係会社に編入。
昭和45年1月 社名を東レ㈱に変更。
昭和45年4月 高級スエード調素材(商標“エクセーヌ”)を開発。
昭和45年7月 千葉工場完成。ABS樹脂の生産を開始。
昭和45年11月 土浦工場完成。ポリプロピレンフィルム(商標“トレファン”)の生産を開始。
昭和46年3月 東海工場完成。テレフタル酸及びカプロラクタムの生産を開始。
昭和46年7月 岐阜工場完成。ポリエステルフィルムの生産を開始。
昭和46年8月 炭素繊維(商標“トレカ”)の生産を開始。
昭和46年10月 P.T. Indonesia Toray Synthetics (現・連結子会社)を設立。
昭和47年6月 曽田香料㈱(現・連結子会社)に資本参加。
昭和48年2月 Penfibre Sdn. Berhad (現・連結子会社)を設立。
昭和48年4月 Nan Sing Dyeing Works(Malaysia)(現在のPenfabric Sdn. Berhad、現・連結子会社)を設立。
昭和50年1月 石川工場完成。最新鋭技術による“テトロン”の生産を開始。
昭和50年5月 PBT樹脂の生産を開始。
昭和54年1月 一村産業㈱(現・連結子会社)を関係会社に編入。
昭和57年11月 東レエンジニアリング㈱の建設・不動産事業を分離し、東レ建設㈱(現・連結子会社)を設立。
昭和57年12月 三島工場のポリエステルフィルム生産設備を完成。
昭和60年4月 天然型インターフェロン-β(商標“フエロン”)の製造認可。
昭和60年5月 TREA Inc.を買収。(平成元年2月にToray Plastics(America), Inc.(現・連結子会社)に社名を変更。)
昭和60年8月 石川工場のナイロンフィラメント生産設備を完成。
昭和61年12月 東レインターナショナル㈱(現・連結子会社)を設立。
平成4年1月 PGI2誘導体製剤(商標“ドルナー”)の製造認可。(平成4年4月販売開始)
平成7年3月 液晶用カラーフィルター(商標“トプティカル”)の本格生産設備を完成。
平成7年11月 東麗合成繊維(南通)有限公司(現・連結子会社)を設立。
平成8年5月 Rhone-Poulenc Films S.A. を買収。Toray Plastics Europe S.A.(現・連結子会社)を設立。
平成11年10月 Saehan Industries Inc.と合弁でToray Saehan Inc.(現・連結子会社)を設立。
平成14年9月 水道機工㈱(現・連結子会社)に資本参加。
平成15年5月 先端融合研究所を開設。
平成16年8月 株式の追加取得により、蝶理㈱を連結子会社とした。