漁師（りょうし・ぎょし）とは、漁業を職業としている人のこと。職漁師。漁夫（ぎょふ）とも。漁師のうち、川魚漁を専業とする者を特に川漁師という。
漁師には専業として従事する場合もあるが、出漁期以外にはもっぱら農業に従事する半農半漁のような労働形態をとる例もある。ただし、生業として漁撈活動をおこなうのではなく、趣味・娯楽として漁をおこなう者は遊漁者と呼んで、職漁師とは区別する。
なお、漁の字音はぎょ（漢音）であり、本来はぎょしと読むのが正しいのだが、漁業従事者は、獣を獲る猟師に対して、自分たちも魚介類を獲るりょうしであると称し、漁師と書いてりょうしの読みを当てた。転じて「漁」にりょうの慣用音が伴うようになった（大漁など）。漁師という表現がつくられる前は、漁業を生業とする者は男女ともにあまと呼ばれていた。
漁師という職業の歴史的起源はそうとう古く、その地理的分布は、全世界の海面（海）および内水面（河川・湖沼）の近辺に及んだと考えられる。四方を海に囲まれた島国である日本においても、その職業的起源の古さは貝塚や延喜式に見られるとおりである。また、漁船の動力化など、漁業の機械化によって漁場が拡大するとともに、漁師は生活圏の近辺だけでなく、より遠方の漁場にまで進出することが可能になった。
海藻などの定着植物を採集する例もあるが、魚類などの移動性の高い水性動物を捕獲の対象とするため、対象生物の生態や漁場に関する知識、漁法における技術など、漁師は高い専門性を必要とする職業である。
また、人間にとって統制の及ばない自然環境のなかで、事故などの危険に直面しながら、移動性の高い魚類などを対象とするため、船舶に乗って目的の魚群のいる場所まで出漁したり、一定の場所に魚類を追い込んで捕獲するなどの工夫が必要とされる。
漁師の就業形態は、獲る対象（魚介類）、漁法などによって大きく異なる。そのことが漁師の生活形態にも影響をあたえる。例えば、日本の漁師の大半は近海漁業に従事しており、出漁した当日や1～2日で帰宅しているが、遠洋漁業に従事する漁師では地球規模で移動し、数ヶ月以上海の上に留まり自宅に戻らない生活を送ることになる。
また、一生のほとんどを船上で過ごす家船（えぶね）と呼ばれる船上生活漁民の姿が、かつて九州や瀬戸内海に広く見られた。
漁師という言葉は標準的な日本語であり、漁師自身も「漁師」という言葉を使うが、漁業法制上では「漁師」や「漁夫」という語は見られない。
漁業法では、「漁業者または漁業従事者たる個人」のことを漁民と定義している（14条11項）。この漁業者、漁業従事者について、同法は、「漁業を営む者」を「漁業者」と定義し、「漁業者のために水産動植物の採捕または養殖に従事する者」を「漁業従事者」と定義している（2条2項）。この定義にしたがえば、漁業者は漁業の経営者であり、漁業従事者は漁業者に雇用されている者を指すことになる。
沿岸漁業などでよくみられる家族規模でおこなう漁業では、家長以外の者は漁業従事者に類される。また、沖合漁業や遠洋漁業で顕著であるように、大型船舶を所有する水産会社に雇用されて出漁し、その会社から給与を得ている者もまた、漁業従事者である[1]。
ロングアイランドの漁師
サケの曳網漁をおこなう漁師たち（オレゴン州、1914年）
セイシェル諸島の漁師
インド西部、マハーラーシュトラ州の漁師
魚網を直す漁師の手（イタリア）漁師（りょうし・ぎょし）とは、漁業を職業としている人のこと。職漁師。漁夫（ぎょふ）とも。漁師のうち、川魚漁を専業とする者を特に川漁師という。
漁師には専業として従事する場合もあるが、出漁期以外にはもっぱら農業に従事する半農半漁のような労働形態をとる例もある。ただし、生業として漁撈活動をおこなうのではなく、趣味・娯楽として漁をおこなう者は遊漁者と呼んで、職漁師とは区別する。
なお、漁の字音はぎょ（漢音）であり、本来はぎょしと読むのが正しいのだが、漁業従事者は、獣を獲る猟師に対して、自分たちも魚介類を獲るりょうしであると称し、漁師と書いてりょうしの読みを当てた。転じて「漁」にりょうの慣用音が伴うようになった（大漁など）。漁師という表現がつくられる前は、漁業を生業とする者は男女ともにあまと呼ばれていた。
漁師という職業の歴史的起源はそうとう古く、その地理的分布は、全世界の海面（海）および内水面（河川・湖沼）の近辺に及んだと考えられる。四方を海に囲まれた島国である日本においても、その職業的起源の古さは貝塚や延喜式に見られるとおりである。また、漁船の動力化など、漁業の機械化によって漁場が拡大するとともに、漁師は生活圏の近辺だけでなく、より遠方の漁場にまで進出することが可能になった。
海藻などの定着植物を採集する例もあるが、魚類などの移動性の高い水性動物を捕獲の対象とするため、対象生物の生態や漁場に関する知識、漁法における技術など、漁師は高い専門性を必要とする職業である。
また、人間にとって統制の及ばない自然環境のなかで、事故などの危険に直面しながら、移動性の高い魚類などを対象とするため、船舶に乗って目的の魚群のいる場所まで出漁したり、一定の場所に魚類を追い込んで捕獲するなどの工夫が必要とされる。
漁師の就業形態は、獲る対象（魚介類）、漁法などによって大きく異なる。そのことが漁師の生活形態にも影響をあたえる。例えば、日本の漁師の大半は近海漁業に従事しており、出漁した当日や1～2日で帰宅しているが、遠洋漁業に従事する漁師では地球規模で移動し、数ヶ月以上海の上に留まり自宅に戻らない生活を送ることになる。
また、一生のほとんどを船上で過ごす家船（えぶね）と呼ばれる船上生活漁民の姿が、かつて九州や瀬戸内海に広く見られた。
日本の漁業法上の諸定義 [編集]
漁師という言葉は標準的な日本語であり、漁師自身も「漁師」という言葉を使うが、漁業法制上では「漁師」や「漁夫」という語は見られない。
漁業法では、「漁業者または漁業従事者たる個人」のことを漁民と定義している（14条11項）。この漁業者、漁業従事者について、同法は、「漁業を営む者」を「漁業者」と定義し、「漁業者のために水産動植物の採捕または養殖に従事する者」を「漁業従事者」と定義している（2条2項）。この定義にしたがえば、漁業者は漁業の経営者であり、漁業従事者は漁業者に雇用されている者を指すことになる。
沿岸漁業などでよくみられる家族規模でおこなう漁業では、家長以外の者は漁業従事者に類される。また、沖合漁業や遠洋漁業で顕著であるように、大型船舶を所有する水産会社に雇用されて出漁し、その会社から給与を得ている者もまた、漁業従事者である[1]。
水産庁公式サイトによると、日本国内の漁業就業者数は、1953年（昭和28年）の約80万人を頂点に、以降は減少傾向が続き、2005年（平成17年）のそれは22.3万人にまで落ち込んでいるという。また、漁業従事者の高齢化も進んでおり、男子就業者では全体の約3割が65歳以上、そして、25歳以下の若年就業者は全体の3％にとどまっている[2]。
水産白書によると、日本の漁師の漁撈による年収の平均は296万円である[3]。
漁業が生業である以上、漁師もまたそれなりの経済的合理性と、従事者各人（およびその被扶養者）が生活を続けてゆける程度以上の利潤を（長期的視点において）もたらすことは要請される。 また、比較的大きな利潤を得られた（一部の）漁師の事例に惹かれて漁業を選択する者もいる。だが、陸上における生産生業とは異なり、漁業の場合、次のような諸点が経営リスクを高めている。
まず第1に、漁師は、豊漁・不漁による収益の不確実性にさらされている。移動性の高い魚類を漁撈対象とする場合や、回遊魚などを追いかける季節的漁業の場合に特にそのような不確実性は高いが[4]、比較的経営が安定する養殖業の場合も、魚病の発生や、それを予防するための薬の投入によるリスク、漁場汚染の可能性などを考慮する必要がある[5]。
第2に、漁船などの固定資産の投資比率が高いことが、漁師の漁業経営を圧迫する。経営規模の小さい沿岸漁業でよく使用されている5トン前後の高速小型イカ釣り漁船の場合、漁撈効率を高めるために集魚灯、超音響測深器、高性能魚群探知機、自動操縦装置などのハイテク漁業機器を装備すると、一隻3500 - 4000万円はかかる。そしてその償却に10年もかけられないため、高額のローンの返済に追われることになるという[6]。
第3に、漁業資源そのものの枯渇化があげられる。漁船の動力化や大型化、合成繊維網の開発など、漁業の近代化は漁獲量・漁撈効率をいちじるしく向上させたが、その一方で、自然の再生産を上回るほどの乱獲が危惧されるようになって久しい[7]。そうした傾向は、近年の日本以外の諸国における魚食ブームによって、さらに強められるのではと懸念されている。
漁師には専業として従事する場合もあるが、出漁期以外にはもっぱら農業に従事する半農半漁のような労働形態をとる例もある。ただし、生業として漁撈活動をおこなうのではなく、趣味・娯楽として漁をおこなう者は遊漁者と呼んで、職漁師とは区別する。
なお、漁の字音はぎょ（漢音）であり、本来はぎょしと読むのが正しいのだが、漁業従事者は、獣を獲る猟師に対して、自分たちも魚介類を獲るりょうしであると称し、漁師と書いてりょうしの読みを当てた。転じて「漁」にりょうの慣用音が伴うようになった（大漁など）。漁師という表現がつくられる前は、漁業を生業とする者は男女ともにあまと呼ばれていた。
漁師という職業の歴史的起源はそうとう古く、その地理的分布は、全世界の海面（海）および内水面（河川・湖沼）の近辺に及んだと考えられる。四方を海に囲まれた島国である日本においても、その職業的起源の古さは貝塚や延喜式に見られるとおりである。また、漁船の動力化など、漁業の機械化によって漁場が拡大するとともに、漁師は生活圏の近辺だけでなく、より遠方の漁場にまで進出することが可能になった。
海藻などの定着植物を採集する例もあるが、魚類などの移動性の高い水性動物を捕獲の対象とするため、対象生物の生態や漁場に関する知識、漁法における技術など、漁師は高い専門性を必要とする職業である。
また、人間にとって統制の及ばない自然環境のなかで、事故などの危険に直面しながら、移動性の高い魚類などを対象とするため、船舶に乗って目的の魚群のいる場所まで出漁したり、一定の場所に魚類を追い込んで捕獲するなどの工夫が必要とされる。
漁師の就業形態は、獲る対象（魚介類）、漁法などによって大きく異なる。そのことが漁師の生活形態にも影響をあたえる。例えば、日本の漁師の大半は近海漁業に従事しており、出漁した当日や1～2日で帰宅しているが、遠洋漁業に従事する漁師では地球規模で移動し、数ヶ月以上海の上に留まり自宅に戻らない生活を送ることになる。
また、一生のほとんどを船上で過ごす家船（えぶね）と呼ばれる船上生活漁民の姿が、かつて九州や瀬戸内海に広く見られた。
漁師という言葉は標準的な日本語であり、漁師自身も「漁師」という言葉を使うが、漁業法制上では「漁師」や「漁夫」という語は見られない。
漁業法では、「漁業者または漁業従事者たる個人」のことを漁民と定義している（14条11項）。この漁業者、漁業従事者について、同法は、「漁業を営む者」を「漁業者」と定義し、「漁業者のために水産動植物の採捕または養殖に従事する者」を「漁業従事者」と定義している（2条2項）。この定義にしたがえば、漁業者は漁業の経営者であり、漁業従事者は漁業者に雇用されている者を指すことになる。
沿岸漁業などでよくみられる家族規模でおこなう漁業では、家長以外の者は漁業従事者に類される。また、沖合漁業や遠洋漁業で顕著であるように、大型船舶を所有する水産会社に雇用されて出漁し、その会社から給与を得ている者もまた、漁業従事者である[1]。
ロングアイランドの漁師
サケの曳網漁をおこなう漁師たち（オレゴン州、1914年）
セイシェル諸島の漁師
インド西部、マハーラーシュトラ州の漁師
魚網を直す漁師の手（イタリア）漁師（りょうし・ぎょし）とは、漁業を職業としている人のこと。職漁師。漁夫（ぎょふ）とも。漁師のうち、川魚漁を専業とする者を特に川漁師という。
漁師には専業として従事する場合もあるが、出漁期以外にはもっぱら農業に従事する半農半漁のような労働形態をとる例もある。ただし、生業として漁撈活動をおこなうのではなく、趣味・娯楽として漁をおこなう者は遊漁者と呼んで、職漁師とは区別する。
なお、漁の字音はぎょ（漢音）であり、本来はぎょしと読むのが正しいのだが、漁業従事者は、獣を獲る猟師に対して、自分たちも魚介類を獲るりょうしであると称し、漁師と書いてりょうしの読みを当てた。転じて「漁」にりょうの慣用音が伴うようになった（大漁など）。漁師という表現がつくられる前は、漁業を生業とする者は男女ともにあまと呼ばれていた。
漁師という職業の歴史的起源はそうとう古く、その地理的分布は、全世界の海面（海）および内水面（河川・湖沼）の近辺に及んだと考えられる。四方を海に囲まれた島国である日本においても、その職業的起源の古さは貝塚や延喜式に見られるとおりである。また、漁船の動力化など、漁業の機械化によって漁場が拡大するとともに、漁師は生活圏の近辺だけでなく、より遠方の漁場にまで進出することが可能になった。
海藻などの定着植物を採集する例もあるが、魚類などの移動性の高い水性動物を捕獲の対象とするため、対象生物の生態や漁場に関する知識、漁法における技術など、漁師は高い専門性を必要とする職業である。
また、人間にとって統制の及ばない自然環境のなかで、事故などの危険に直面しながら、移動性の高い魚類などを対象とするため、船舶に乗って目的の魚群のいる場所まで出漁したり、一定の場所に魚類を追い込んで捕獲するなどの工夫が必要とされる。
漁師の就業形態は、獲る対象（魚介類）、漁法などによって大きく異なる。そのことが漁師の生活形態にも影響をあたえる。例えば、日本の漁師の大半は近海漁業に従事しており、出漁した当日や1～2日で帰宅しているが、遠洋漁業に従事する漁師では地球規模で移動し、数ヶ月以上海の上に留まり自宅に戻らない生活を送ることになる。
また、一生のほとんどを船上で過ごす家船（えぶね）と呼ばれる船上生活漁民の姿が、かつて九州や瀬戸内海に広く見られた。
日本の漁業法上の諸定義 [編集]
漁師という言葉は標準的な日本語であり、漁師自身も「漁師」という言葉を使うが、漁業法制上では「漁師」や「漁夫」という語は見られない。
漁業法では、「漁業者または漁業従事者たる個人」のことを漁民と定義している（14条11項）。この漁業者、漁業従事者について、同法は、「漁業を営む者」を「漁業者」と定義し、「漁業者のために水産動植物の採捕または養殖に従事する者」を「漁業従事者」と定義している（2条2項）。この定義にしたがえば、漁業者は漁業の経営者であり、漁業従事者は漁業者に雇用されている者を指すことになる。
沿岸漁業などでよくみられる家族規模でおこなう漁業では、家長以外の者は漁業従事者に類される。また、沖合漁業や遠洋漁業で顕著であるように、大型船舶を所有する水産会社に雇用されて出漁し、その会社から給与を得ている者もまた、漁業従事者である[1]。
水産庁公式サイトによると、日本国内の漁業就業者数は、1953年（昭和28年）の約80万人を頂点に、以降は減少傾向が続き、2005年（平成17年）のそれは22.3万人にまで落ち込んでいるという。また、漁業従事者の高齢化も進んでおり、男子就業者では全体の約3割が65歳以上、そして、25歳以下の若年就業者は全体の3％にとどまっている[2]。
水産白書によると、日本の漁師の漁撈による年収の平均は296万円である[3]。
漁業が生業である以上、漁師もまたそれなりの経済的合理性と、従事者各人（およびその被扶養者）が生活を続けてゆける程度以上の利潤を（長期的視点において）もたらすことは要請される。 また、比較的大きな利潤を得られた（一部の）漁師の事例に惹かれて漁業を選択する者もいる。だが、陸上における生産生業とは異なり、漁業の場合、次のような諸点が経営リスクを高めている。
まず第1に、漁師は、豊漁・不漁による収益の不確実性にさらされている。移動性の高い魚類を漁撈対象とする場合や、回遊魚などを追いかける季節的漁業の場合に特にそのような不確実性は高いが[4]、比較的経営が安定する養殖業の場合も、魚病の発生や、それを予防するための薬の投入によるリスク、漁場汚染の可能性などを考慮する必要がある[5]。
第2に、漁船などの固定資産の投資比率が高いことが、漁師の漁業経営を圧迫する。経営規模の小さい沿岸漁業でよく使用されている5トン前後の高速小型イカ釣り漁船の場合、漁撈効率を高めるために集魚灯、超音響測深器、高性能魚群探知機、自動操縦装置などのハイテク漁業機器を装備すると、一隻3500 - 4000万円はかかる。そしてその償却に10年もかけられないため、高額のローンの返済に追われることになるという[6]。
第3に、漁業資源そのものの枯渇化があげられる。漁船の動力化や大型化、合成繊維網の開発など、漁業の近代化は漁獲量・漁撈効率をいちじるしく向上させたが、その一方で、自然の再生産を上回るほどの乱獲が危惧されるようになって久しい[7]。そうした傾向は、近年の日本以外の諸国における魚食ブームによって、さらに強められるのではと懸念されている。
