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シーズ・ホールディングス
本店:東京都渋谷区広尾一丁目1番39号

【商号履歴】
株式会社シーズ・ホールディングス(2015年12月1日~)
株式会社ドクターシーラボ(1999年2月26日~2015年12月1日)

【株式上場履歴】
<東証1部>2005年2月22日~
<ジャスダック>2004年12月13日~2005年3月22日(上場廃止申請)
<店頭>2003年3月26日~2004年12月12日(店頭登録制度廃止)

【沿革】
当社の起源は、皮膚科医の現取締役会長城野親德が、平成7年12月東京都渋谷区恵比寿のクリニックにおいて、スキンケア化粧品の開発に着手したことに始まります。平成11年2月には法人組織化し、東京都渋谷区東三丁目25番10号において株式会社ドクターシーラボとして、アクアコラーゲンゲル(万能保湿ゲル)をはじめとするスキンケア商品の通信販売を開始いたしました。設立以来、当社は、人の肌が持つ自然治癒力に着目した製商品の開発を進めてまいりました。
平成11年2月 化粧品の販売を目的として、株式会社ドクターシーラボを東京都渋谷区東三丁目25番10号に設立
平成11年2月 アクアコラーゲンゲル(万能保湿ゲル)をはじめとするスキンケア製品の通信販売開始
平成11年11月 卸売事業を開始
平成12年3月 製商品ラインの拡大に着手、健康食品事業商品としてサプリメント3商品の販売開始
平成12年4月 販売チャネルの強化を実施、大手バラエティストア、百貨店への卸売りを開始
平成12年5月 本社機能を東京都渋谷区恵比寿一丁目12番1号に移転
平成12年12月 機器その他事業商品として超音波美顔器を販売開始
平成13年2月 会員向け会報誌「Ci:Lover(シーラバー)」を発刊
平成13年3月 本社を東京都渋谷区恵比寿一丁目20番18号に移転
平成13年4月 埼玉県川口市東川口に配送センターを設置
平成13年5月 シーポイント制度を導入
平成14年1月 名古屋市中村区の名古屋名鉄百貨店内に対面型店舗1号店となるドクターシーラボコーナーを設置した他、計2店舗のドクターシーラボコーナー並びにシーショップ1店舗を設置
平成14年2月 「ジェノマー」シリーズを販売開始
平成14年4月 物流機能強化のために、埼玉県川口市戸塚東に配送センターを移転
平成14年5月 本社を東京都渋谷区広尾一丁目1番39号に移転
平成15年1月 年間を通し、全国主要都市の百貨店内にドクターシーラボコーナー並びにシーショップを計8店舗設置。
平成15年3月 JASDAQ市場に株式を上場
平成15年10月 海外子会社「Dr.Ci:Labo Hawaii Inc.」を米国ハワイ州に設立
平成15年11月 海外子会社「Dr.Ci:Labo Company Limited(施麗宝有限公司)」を香港に設立
平成15年12月 若い世代向けブランド「ラボラボ」を販売開始
平成16年1月 年間を通し、全国主要都市の百貨店内にドクターシーラボコーナーを20店舗設置
平成16年5月 海外子会社「台湾施麗寳股份有限公司(現 喜莱博股份有限公司)」を台湾に設立
平成16年12月 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
平成17年1月 海外子会社「Ci:Labo USA,Inc」を米国ニューヨーク州に設立
平成17年1月 年間を通し、国内主要都市の百貨店内にドクターシーラボコーナーを17店舗設置、海外に百貨店、ショッピングモール内に6店舗設置
平成17年2月 東京証券取引所第一部に上場
平成17年3月 国内子会社「株式会社エムディサイエンス」を設立
平成17年4月 国内子会社「株式会社シーインベストメント」を設立
平成17年4月 海外子会社「DR.CI:LABO KOREA」を韓国に設立
平成17年6月 国内子会社「シーインベストメント バイオ・メディカルファンド投資事業組合」を組成
平成17年7月 神奈川県厚木市に研究設備施設を設置
平成18年1月 年間を通し、国内百貨店および大型ショッピングセンター内にドクターシーラボコーナーを27店舗設置
平成19年1月 年間を通し、国内百貨店および大型ショッピングセンター内にドクターシーラボコーナーを30店舗並びにシーショップを2店舗設置
平成19年4月 東京都渋谷区の新宿髙島屋にdr.brandtの対面型店舗1号店となるドクターブラントコーナーを設置
平成19年5月 札幌市中央区の札幌三越店内にジェノマーブランド専門の対面型店舗1号店となるジェノマーコーナーを設置
平成19年7月 事業年度をとおし、国内百貨店および大型ショッピングセンター内にドクターシーラボコーナーを5店舗設置
平成19年7月 Dr.Ci:Labo Hawaii Inc.とCI:LABO USA, INC.をCI:LABO USA, INC.を存続会社として合併。